ECサイトで商品を販売する際に悩みやすいのが「どの決済手段を導入すべきか」という点です。近年は多様な決済方法が普及しており、選択に迷う事業者も少なくありません。

本記事では、ECサイトで広く利用されている代表的な6つの決済手段を取り上げ、導入時に確認すべきポイントや複数導入のメリットを解説します。自社に適した決済方法を検討する際の参考にしてください。

ECサイトの代表的な6つの決済手段

ECサイトの決済手段としては、以下の6つが代表的です。

• 後払い決済
• クレジットカード決済
• 代引き決済
• スマホ決済
• キャリア決済
• 前払い決済

まずは、各決済手段の概要やメリットについて順番に見ていきましょう。

後払い決済｜商品確認後に支払える安心感が魅力

後払い決済は、利用者が商品を受け取ったあとに代金を支払う決済手段です。注文を受けると先に商品を発送し、利用者は受け取り後にコンビニや銀行などで代金を支払います。

後払い決済の強みは、新規顧客の獲得につながりやすい点です。商品の到着を確認してから支払えるため初めての利用でも不安が少なく、購入のハードルが下がります。また、カードを持たない顧客層にも対応できる点も魅力的です。

クレジットカード決済｜多くのECサイトで導入

クレジットカード決済は、カードを利用して後払いする決済手段です。顧客はカード情報を入力して手続きを行うと、その場で購入が完了し、代金は後日カード会社を通じて引き落とされます。

クレジットカード決済の強みは、利用者数が非常に多く、幅広い顧客層に対応できる点です。経済産業省の調査によると、2024年に取引されたキャッシュレス決済のうち、約82.9％がクレジットカード決済です。
参照元：経済産業省｜「2024年のキャッシュレス決済比率を算出しました」

一方で、初回はカード情報を登録する手間があり、情報管理や不正利用への不安から利用を避ける購入者もいます。しかし、定期購入やサブスクリプションの支払いにおいては、一度カード情報を入力した購入者の再入力の手間がなくなり、リピート率の向上につながりやすい点もメリットです。

代引き決済｜商品到着と同時に支払う方法

代引き決済は、利用者が商品を受け取る際、配達員へ直接代金を支払う決済手段です。インターネット上でのカード情報入力に不安を感じる方や、現金で支払いたい層から根強く支持されています。

代引き決済の強みは、その場で支払いを済ませるため、未回収のリスクが低い点が挙げられます。

スマホ決済｜スマホ利用者に人気

スマホ決済は、「PayPay」や「楽天ペイ」などのアプリを使って支払う決済手段です。決済手順は、アプリの種類や設定によって異なります。

スマホ決済の強みは、顧客満足度の向上です。操作が簡単で手間が少なく、使い慣れている決済方法で支払いを完結できる利便性から、若年層を中心に人気があります。また、支払い手続きがスムーズなことで、カゴ落ち（購入完了前の離脱）を防ぎやすい点も魅力です。

キャリア決済｜通信料金とまとめて支払い可能

キャリア決済は、携帯電話会社のアカウントを通して商品代金を支払う決済手段です。購入手続きはスマートフォン上で完結し、代金は月々の携帯料金とあわせて請求されます。

キャリア決済の強みは、スマートフォンさえあれば支払いができるという対象顧客の多さです。専用アプリを準備する必要がなく、多くの人がすぐに使える手軽さがあるため、若年層からシニア層まで広範囲にわたって顧客層の獲得ができます。

前払い決済｜入金確認後に商品を発送

前払い決済は、利用者からの入金を確認したあとに商品を発送する決済手段です。専用の払込票や番号による支払いを済ませることで決済が確定し、発送手続きに進みます。

前払い決済の強みは、入金確認後に商品を発送するため、EC事業者側に代金未回収のリスクがない点です。また、コンビニ決済であれば24時間いつでも支払いできるため、クレジットカードを持たない学生や現金派の利用者にも広く支持されています。

ECサイトの決済手段を選ぶ際のポイント

自社のECサイトにどの決済手段を導入すべきか、悩む方もいるのではないでしょうか。ここからは、最適な決済手段を選ぶための重要なポイントについて解説します。

顧客層のニーズを把握する

決済手段を選ぶうえで重要なのは、ECサイトを利用する顧客層のニーズを正確に理解することです。利用者のなかにはカードでの支払いを好む方もいれば、現金での支払いを安心と感じる方もいます。顧客層の傾向を把握できれば、求められる決済手段が明確になるでしょう。

その際、市場データだけを参考にするのは十分ではありません。自社のECサイトにおける顧客層の実態をできるだけ正確に把握することが欠かせません。

たとえば、運営しているECサイトのアクセスデータを分析し、利用者の傾向を確認するのが有効です。また実店舗を持つ場合は、購買実績を顧客IDごとに分析する「ID-POS分析」を行えば、顧客単位の詳細な購買傾向を把握できます。

これからECサイトを立ち上げる場合は、競合サイトも調べて導入されている決済手段を確認するようにしましょう。

販売商品や客単価との相性を考える

決済手段を選ぶ際には、販売する商品や客単価との相性も考慮する必要があります。これは取引金額によって、利用できる決済手段に制約が発生するためです。

たとえば、キャリア決済は月々の上限額が比較的低いため、高価格帯の商品を扱うECサイトには向いていません。代引き決済も現金の事前準備が必要となり、高額商品では利用者の負担が大きくなります。

そのため、販売商品の価格帯や客単価の水準を踏まえて決済手段を選ぶことが大切です。高額取引が多い場合は、現金を用意する必要がなく、上限額の高い決済手段を導入するとよいでしょう。

決済代行会社を選ぶポイント

幅広い決済手段を自社だけで運用するのは業務負荷が極めて高く、現実的ではありません。そのため多くのEC事業者は、幅広い決済手段をまとめて導入できる「決済代行会社」の利用をおすすめします。

ここからは、決済代行会社を選ぶポイントを見ていきましょう。

手数料や導入コストを比較する

決済代行会社を利用する場合は、初期費用や月額費用、決済ごとの手数料が発生します。こうした料金体系は決済代行会社によって異なるため、しっかり比較して選びましょう。コストが高い決済代行会社を選ぶと、利益を圧迫することになります。

特に注意したいのは、費用のバランスです。たとえば「決済手数料の料率が低い分、月額費用が高めに設定されている」といったケースも少なくありません。表面的な数字だけでなく、自社の売上規模などを考慮し、総額でいくらかかるのかを比較検討しましょう。

セキュリティや不正利用対策を確認する

ECサイトの決済では、不正利用や情報流出といったリスクを常に考慮しなければなりません。決済代行会社を利用する場合であっても、このようなリスクは発生します。そのため、決済代行会社を選ぶ際にはセキュリティ体制の確認が欠かせません。

たとえば、クレジットカード本人認証の「3Dセキュア」や、通信を暗号化する「SSL」などが導入されているかを確認しましょう。また、不正利用が発生した際の補償制度や、トラブル時のサポート体制についても事前に把握しておくと安心です。

決済スピード・入金サイクルを確認する

決済スピードや入金サイクルも必ず確認すべきポイントです。決済代行会社を利用する場合、売上から手数料を差し引いた金額が入金されますが、入金までの期間が長いと資金繰りが苦しくなる可能性があります。

入金サイクルは決済代行会社によって異なり、「即日」「月1回」「月2回」などさまざまです。自社の運転資金の流れに合ったサイクルを選び、スムーズに資金を回収できる体制を整えることが重要です。

複数の決済手段を組み合わせるメリット

ECサイトに新たな決済手段を導入する場合、複数の決済手段を組み合わせるのがおすすめです。ここからは、複数の決済手段を組み合わせることで得られるメリットについて解説します。

機会損失を防ぎ、顧客を獲得しやすくする

ECサイトの売上を最大化するには、購入直前での離脱、いわゆる「カゴ落ち」をいかに防ぐかが重要です。その大きな要因の1つが、決済手段の不足です。

弊社の調査によると、希望する決済方法がない場合に約7割の人が購入をやめるという結果が出ています。これは、EC事業者にとって大きな機会損失といえるでしょう。

後払い決済やクレジットカード決済、スマホ決済など複数の手段を用意すれば、利用者は自分に合った方法を選択できます。幅広いニーズに応えることが、カゴ落ち防止だけでなく新規顧客の獲得にもつながります。

顧客満足度の向上とリピーターを獲得しやすくする

複数の決済手段を用意することは、新規顧客の獲得だけでなく、顧客満足度の向上やリピーターの獲得にもつながります。

決済は、利用者にとってECサイトでの買い物体験を締めくくる重要なプロセスです。決済手段が豊富でスムーズに支払いを完了できれば、快適に購入を終えられます。この「買いやすさ」が満足度を高め、「また利用したい」という気持ちを生み出します。

この積み重ねがサイトへの信頼感となり、長期的なファンやリピーターの定着につながります。

まとめ

決済手段は、ECサイトの買い物体験を大きく左右する重要な要素です。顧客層に合った方法を用意すれば、カゴ落ちを防ぎ、顧客満足度やリピーター獲得につながります。

なかでも後払い決済は、クレジットカードを使いたくない方や現金派の利用者に選ばれやすい手段です。商品を確認してから支払えるため、新規顧客に安心感を与え、購入のハードルを下げられます。

一方で、自社で後払い決済を運用する場合は、請求業務や督促といった対応が必要となり、業務負荷は小さくありません。

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